文化通信社は6月27日、「書店からみて有効な出版社の販促方法とは」と題してオンラインセミナーを開催。紀伊國屋書店で店売総本部販売促進本部長・店売推進部長を兼任する葛城伸一氏を講師に迎え、「出版社と書店の情報共有」「書店への販促方法」として現状を整理。「情報提供のありかた」を提起した。
葛城氏の挙げる情報共有法は、特定の相手に一方的に送信するプッシュ型（電話・FAX・メール）と、発信者が公開した情報を受信者が能動的に取りに行くプル型（発注・販売情報サイト）。販促方法では、①訪店での商談、②電話での商談、③FAXでの注文書、④メールでの案内、⑤本部への販促、⑥POP・拡材、を挙げて各々のメリット・デメリットを紹介した。
そして電話での商談は対応が難しいことや、訪店の際に心得てもらいたいことなど、あらためて書店の立場から出版営業に求める内容を説明。特にFAXの注文書については、送受信量が多大で紙の消費が膨大という問題点をあげ、同書店で年間にFAX用紙費用が600万円に上るとの試算を示した。そのうえで視覚的にわかりやすい注文書が有用性だと指摘。書店の積極的な発注につながる良い注文書は「一目で情報がわかる」もので、その際盛り込まれているべき情報は何か、逆に不要と判断される悪い注文書はどのようなものか、具体例を挙げて解説した。
メールでの案内も「件名に、会社名・氏名・伝えたいことを一言で。本文内にも書名とISBNを入れ、可能な限り小さなデータでPDFの注文書を添付」など推奨例を挙げ、書店として望ましいのは「電話≦メール<FAX」と述べた。
また、書店側の立場を考えて「情報の重要度を明確化」することが大事。FAXは既刊・重版案内、メールは毎月の新刊案内＋提案（推奨）数、と役割の切り分けも提案し、「新刊発注の重要度がますます高まって」おり、メールでの案内が新刊部数の指定につながることを強調した。
さらに、本部へのアプローチは「基本はメールをベースにやりとりしながら、時にはオンラインでお互いに顔を確認しながら話をできるとありがたい」とし、POPや拡材も書店の棚に設置した時のことを考えた具体的な要望が出された。
情報の内容についても、発生直後は価値が高いが有効期限は短い「フロー型」と、長く蓄積されて何度も参照される「ストック型」に分類。フロー型は緊急性の有無による発信方法の使い分け、ストック型は発注・販売情報サイトの活用を提案。その両方に対応できるツールとして、デジタルチラシ配信サービス「BookLink PRO」を紹介した。
そして「いかに双方の信頼関係を構築するかが重要。そのためにより良いコミュニケーションをとっていきたい。どうやって書店に足を運んでもらうか、書店だけでは答えを出せないのでぜひコミュニケーションのテーマのひとつに加えてほしい」と結んだ。
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